世界経済に影響を与えたチャイナショックとは?

2015年を振り返るキーワードとしてよく登場するのがチャイナショックです。
チャイナショックとは、世界の金融市場に大きな影響を及ぼした中国を源とする出来事の総称です。
中国は、2000年代以降、大きな経済的成長を遂げ、
2010年にはアメリカに次ぐ世界第2位の経済大国になっています。
しかし、様々な問題から株価暴落や人民元の急落などを招き、
それが世界各国の金融市場に伝わって、株価相場の急落などを招いたのです。
2015年の相場は非常に難しく、多額の損失を出した投資家も多いです。

その原因のひとつがチャイナショックなのです。
2015年8月にチャイナショックが起き、世界は同時株安に見舞われます。
中国景気の冷え込みから世界経済の減速懸念が強まって、世界的な株安となったのです。
この時、NYダウは1日で1000ドル以上下落し、
ヨーロッパの国々や日本でも株安の連鎖が広がっていきました。
新華社が中国版のブラックマンデーと呼んだチャイナショックは、
海外投資家の対中観を大きく変えました。
株安の連鎖は、中国が政策対応を行ったことと、
アメリカの利上げ延期などにより歯止めがかかります。

中国は、追加金融緩和を決め、公共投資などの財政支出拡大策も発表します。
そのおかげで、景気の底割れ懸念もだいぶ払拭されたのです。
アメリカは、9月16日からの連邦公開市場委員会において、
利上げ意を見送って低金利政策の維持を決定します。
株式投資は、大きなリターンがある一方、リスクもあります。
株価が暴落するまで、多くの個人投資家が巨額の株式投資を行っていました。
リスクの高い信用買いに走らせたのは、メディアの責任だと言う人も少なくありません。
株価が下落すると、投資家は追加保証金の請求に直面することになります。
多くの投資家が保有株式の売却を強制的に迫られた結果、
株価の急落を招いたと考えられています。

チャイナショックにより、中国市場に依存している多くの多国籍企業が影響を受けています。
株価暴落によって失われた外資系企業の株式の総額は、4兆ドルにもなると言われています。
その後、中国が積極的な財政政策を取ると声明をあしたことで、世界同時株高に転じたのです。
2016年の中国のGDP成長率は、まだまだ高い成長率を誇っています。
ただ、バブルと言われていた時期に比べると、鈍化していると言う人もいます。
しかし、中国の経済成長は他の先進国に比べると高く、今の成長速度をキープしていれば、
遠くない未来に経済市場がアメリカを抜く可能性もあるのです。
不動産バブルの崩壊など様々な難題はあるもの、
世界の投資家からみると、まだまだ魅力的な市場なのです。
株式市場が活性化すると期待が持てる明るい材料もあります。
最近は、ETFの種類も増えており、ETFを活用することで、
気軽に中国株への投資を行うことができます。
ETFの残高が増えれば、中国株はさらに上昇することになります。

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